公私に使用する資産に係る減価償却の仕訳について

貸借対照表上には車両（運搬具）として購入価額（現在価値）のまま載せます。支払いは事業主負担とします。
1/1 （借方）車両運搬具1,000,000　/　（貸方）事業主勘定1,000,000

よって、耐用年数が4年であれば、年償却額は
1,000,000÷4=250,000円です。
減価償却する際に仕事用と私用を按分します。
仕事用が10%なら
250,000円×0.1=25,000円が減価償却費となり、残りは家計費分（事業主貸）とします。
（借方）減価償却費25,000
（借方）事業主勘定225,000

（貸方）車両運搬具250,000